前回「仕事を辞めたいと思うことは決して甘えや逃げではない」という記事を書きましたが、実は私の周囲に仕事を辞めるべきかどうか悩んでいる友人がいたりします。
友人の悩みを聞いて、私なりに何かよい方法はないかといろいろ調べてみました。
ちなみに彼女は現在妊娠中の35歳。四捨五入すれば40歳、アラフォー世代に突入したばかり。
最近、仕事が辛い時期に入ってきたようで仕事を辞めようか悩んでいるけど、そこには経済的な不安があるようです。
もくじ
出産費用や妊娠中の生活費が心配で働く妊婦
現在、妊娠中だけど経済的不安を理由に働いている私の友人は35歳。
本音は仕事を辞めたいみたいだけど、収入が途絶えるとその後の生活や出産費用などが不安だと言っています。
最近、友人は勤務形態を社員からパートに変更しました。
話を聞く限りだと職場の上司の理解もあって、「辛いときは無理せずにいつでも休んでいいよ」と言われているそうです。
しかし、職場の現状は人手不足。
自分がいなければうまく回らない仕事もあるみたいで、休んだら休んだでいろいろと心配だという・・・。
旦那さんもいろいろと大変みたいで、できれば彼女には無理しない範囲で構わないから、もう少し働いてほしいとのこと。
まあ、この辺の家庭の事情に関しては二人だけの問題ではなく、姑なんかもかかわってくるので今回は割愛しますけどね。
彼女のように妊娠中でも経済的な事情でギリギリまで働かなければならない女性は世の中に結構いたりすると思いますが、産休・育休はもちろん自治体の助成制度を利用すれば経済的な不安もある程度は解消できます。
仕事を辞めるかどうかで悩む前にそういった制度についてよく知っておくべきではないでしょうか?
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産前産後休業および育児休業を取得
産休(産前産後休業)や育休(育児休業)を取得すれば、休業中でもお金がもらえます。
社会保険料の免除や出産育児一時金、出産手当金などの支給もされるので、それらを利用すれば出産費用の心配もほとんどなくなるはずです。
産休・育休の申請については会社側で対応してくれる場合も多いので、勤務先の担当者さんに相談しましょう。
育休は正社員でなく、条件に合致していれば、契約社員や派遣社員、パート勤務でも対象となりますからね。
産前・産後休業・育児休業でもらえる金額
産前・産後休業・育児休業で実際にいくらもらえるのか?については、厚生労働省が運営する「女性にやさしい職場づくりナビ」というサイトで自動計算できるようになっています。
http://www.bosei-navi.mhlw.go.jp/leave/
※直接リンクを貼ると少々問題がありそうだったので、URLのみの記載となります。
育休の期間は原則としてお子さんが1歳になるまでとされていますが、条件によっては延長も可能です。
くわしくは労働局のホームページを参考に!
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育休の対象条件
育休を申請するには条件があります。
条件は↓のとおり。
- 健康保険に加入していること
- 雇用保険に加入していること
- 育休に入る2年前に11日以上勤務した時期が12ヶ月以上
- 休業日数が育休対象期間中に毎月20日以上
- 休業後に職場復帰の意思があること
妊婦健康診査助成制度
各自治体の助成制度を利用すると妊婦健診の費用を助成券でまかなうことが可能です。
助成券は自治体の保健センターで母子手帳と一緒にもらえます。
ただし、↓の場合は自己負担となるのでご注意ください。
- 妊婦健診以外の受診
- 助成券をすべて使い切った後
支給される金額や検診費用については、各自治体や病院によっても変わるので一度問い合わせてみることをお勧めします。
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出産育児一時金で子供一人あたり42万円支給
国民健康保険に加入していることが条件ですが、出産育児一時金を利用すると入金や分娩で支払った金額がお子さん一人あたり42万円まで支給されます。
支払ったお金は42万円以下の場合は差額が支給、42万円をオーバーした分は自己負担です。
出産育児一時金は、直接支払制度を利用することで国民健康保険から直接病院に支払われます。
出産一時貸付制度を利用する
出産一時貸付制度を利用すると、出産費用を無利子で借りることが可能です。
貸付の限度額は出産育児一時金の8割相当と言われています。
健康保険の被保険者や被扶養者が対象となります。
条件は↓のとおりです。
- 出産予定日が1ヶ月以内
- 妊娠4ヶ月以上
- 病院に一時金の支払いが必要
- 出産一時金で直接支払制度を利用する場合は対象外
出産一時金貸付制度を利用する場合は、全国健康保険協会のホームページから出産費貸付金貸付申込書がダウンロード可能です。
くわしくは、全国健康保険協会のホームページを参考に!
妊娠中の仕事がどれだけ辛いか?
私は妊娠したことがないので体感したことはありませんが、聞くところによると妊娠中の仕事は本当に大変そうです。
具体的に何が大変かというと、こんな感じです↓
- 電車に乗るだけでもお腹に気を遣って一苦労
- 勤務中に突然襲ってくる痛みが怖い
- 職場の人たちに気を遣わせてしまう罪悪感
- 自分が足手まといになるんじゃないかという不安とプレッシャー
- 効率や生産性がどうしても悪くなってしまい自己嫌悪に陥る
- 身体が疲れやすくて体力も回復し難い
とくに30歳を過ぎていると身体的な負担も大きいのでは?
私の友人もアラフォー世代ですからね。
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妊婦には危険な仕事
妊娠中とくに良くない仕事を参考までにいくつかあげておきましょう。
- 通勤時間が長く満員電車に揺られる
- 重いものを持ち上げる
- クレーム処理
- 長時間の立ち仕事
- 身体を冷やす環境での仕事
- 極度の緊張感を要する細かい作業
- 夜の接客業?
最後の夜の接客業についてですが、これはネタなんかじゃなくて、昔、実際に妊娠中に働いている人がいました。
お腹はまだ大きくなかったので妊娠しているようには見えませんでしたが、ヒールの高い靴を履いてるし、身体を冷やすような環境だし、今思うと危険ですね・・・
その人とは別に仲が良かったわけではないので、くわしい事情までは知りませんでしたが、おそらく自治体の助成制度などについては知らなかったんじゃないかなと思います。
その話はさておき、妊娠中はとにかくストレスを受けやすく、身体の疲れも取れにくいので気をつけましょう!
お金はあとからでも稼げる
いろいろ調べてみると、産休・育休後に職場復帰したら自分の居場所がなくなっていたなんてことも実際にはあるようです。
そういえば、私が以前働いていた職場のワーママさんも同じようなことをボヤいていましたね・・・
私の友人も同じような不安を抱えているようですが、起こってもいないことを今から恐れていても仕方ありません。
そうなったら、その時にどうすればいいか考えれば良いわけです。
私自身は出産経験もないので、この件について二児の母である別の友人にも相談してみたところ、やはり今すぐ仕事は休業もしくは辞めた方が良いとのことでした。
現在の職場に問題がないようであれば育休開けに復帰すればいいし、復帰した時に居場所がなければその時は辞めることも考える・・・って感じですかね。
夫婦共働きであれば、余程のことがない限り、産休・育休、助成制度を利用することで妊婦健診や出産費用はまかなうことができます。
お金はあとからでも稼げますからね。
友人の話を聞いていて、今もっとも大切なのは何かを見失わないでほしいと思いました。
私はこうして必要な情報を調べたり、まとめることぐらいしかできませんが、お金の不安から妊娠中でも仕事をしなければならない現在35歳の友人と似たような状況だったり、同じことに悩んでいる女性たちにとって少しでも参考になれば嬉しいです。